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Web集客には、SEOやコンテンツマーケティングなどさまざまな手法がありますが、このうちのひとつにサジェスト対策が挙げられます。

サジェスト対策は、企業や店舗の集客に有効なだけでなく、ブランディングや風評被害対策などにも効果的です。

今回は、サジェスト対策とは具体的にどのようなものか、その必要性や実施するメリット・デメリットについて解説します。

サジェスト対策のメリットとデメリット

サジェスト対策に取り組むメリットと、デメリットといえる部分はなにかご紹介いたします。

サジェスト対策のメリット

まず、サジェスト対策をおこなうメリットについてご紹介します。

ブランディング効果

社名や店名、サービス名などがサジェストで表示されると、ユーザーは「多くの人が検索している有名なもの」というイメージを抱きやすいです。

また、たとえば「（店名） おいしい」というように、あわせてポジティブなキーワードが表示されるだけでも、ユーザーが好印象を抱く可能性があります。

このように、サジェスト対策は単なる集客効果だけでなく、有名である、信頼できるといったイメージの向上、ブランディングにも効果をもたらします。

早く成果が出る

SEO対策やコンテンツマーケティングといったWeb集客は、上位表示を達成して効果が出てくるのに、数ヶ月単位でそれなりに時間がかかります。

その点、サジェスト対策はYahooの場合だと、施策開始から最短即日、多くの場合が1週間以内で表示されるため、早く成果を出すことができます。

費用対効果が高い

前述のように、サジェストは検索するユーザーの目につきやすく、また関連性の高いキーワードのため、クリック率が非常に高いです。

広告出稿の場合、出稿するキーワードによってはかなり高額になりますが、サジェスト対策であれば短期間で一気に大量のアクセスを稼ぐことができるため、費用対効果が高いといえるでしょう。

ペナルティのリスクが低い

SEO対策の場合、短期間で上位表示をさせようと、GoogleやYahoo!のポリシーに反する方法で施策をおこなうと、ペナルティを受けるリスクがあります。

ペナルティを受けてしまうとサイトを上位に上げるどころか、順位が大幅下落、または検索結果に表示されなくなるおそれもあります。

その点、サジェスト対策をおこなうことでのペナルティはなく、順位が下がってしまうといったリスクはありません。

サジェスト対策のデメリット

サジェスト対策には多くのメリットがありますが、「効果測定が困難である」という点がデメリットです。

通常、SEO対策や広告出稿などのWeb集客は、施策開始からのクリック率、コンバージョン率などの効果測定をおこない、施策の見直しや改善などをしていきます。

しかし、サジェスト対策を開始してからのサジェスト経由のアクセス数、集客や売上向上に効果があったのか、細かく計測することは困難です。

これにより、対策は本当に効果があったのか実感しにくい場合もあります。そこで、対策前と後でアクセス数やコンバージョン率を比較し、ある程度の数値を確認することをおすすめします。

サジェスト汚染の対策としても有効

サジェスト汚染は、実際の事故や事件、風評被害などで表示されてしまう場合があるほか、人為的にもできてしまいます。

たとえば、営業妨害の目的で「（社名） 詐欺」などのキーワードで大量に検索したり、SNSに投稿をくり返したりすれば、そのサジェストが表示されやすくなります。

サジェスト対策を実施していれば、ネガティブなキーワードを押し下げることにもつながるため、結果的にサジェスト汚染の対策もできるというメリットがあります。

集客だけでなく、企業や店舗のイメージをクリーンに保つためにも、サジェスト対策は有効な手段です。

なお、サジェスト汚染の影響や対策方法について、詳しくは以下の記事で解説しています。

https://roadmap.co.jp/cybervalue/column/about-suggest-pollution/

Googleの口コミは日本を含めた世界各国、数多くのユーザーが閲覧しており、自社や店舗に関する悪い口コミを投稿されると、集客や売上に影響を及ぼしかねません。

このような場合に、口コミの投稿者を特定すれば、本人に直接投稿の削除を請求したり、風評被害の投稿であれば訴訟を起こしたりすることもできます。

今回は、Googleの口コミ投稿者を特定する方法と対応が難しい場合の相談先について解説します。

Googleの口コミ投稿者を特定する方法

Googleの口コミ投稿者を特定するには、まずGoogleにIPアドレスの情報開示を請求し、さらにプロバイダに契約者情報の開示を請求するという2ステップが必要です。

それぞれどのようにおこなうのか、解説します。

Step1. Googleへの情報開示請求

まず、サービスの提供元であるアメリカのGoogle本社に、投稿者のIPアドレスの情報開示請求をおこないます。請求が受理されればIPアドレスを情報開示してもらえます。

しかし、Googleも個人情報の守秘義務があるため、任意で開示に応じる可能性は低いです。請求を拒否された場合、裁判所の仮処分による開示請求が必要になります。

IPアドレスとは、パソコンやスマホなどインターネットに接続する端末に割り当てられる個別番号です。これにより、どのインターネットプロバイダを利用して投稿されたかが分かります。

IPアドレスだけでは本人の特定までできないため、つづいてプロバイダ側にそのアドレスを利用する契約者の情報開示を請求する必要があります。

なお、IPアドレスをはじめとする投稿者に関する情報の保存期間は、多くの場合が3ヶ月程度です。早めに開示請求しないと特定が困難になるため注意してください。

Step2. プロバイダへの情報開示請求

判明したIPアドレスは、「Whois情報検索」など無料でIPアドレスの情報を検索できるサービスを利用して、投稿者が利用していたプロバイダを調べます。

プロバイダが特定できたら、そのプロバイダに対象のIPアドレス情報を提示し、そのアドレスを利用する契約者の情報（氏名、住所、電話番号など）の開示を請求します。

プロバイダはこのような請求があると、口コミを投稿した契約者に対して、情報開示に応じてもよいか意見紹介書で確認をとります。

しかし、大抵は本人がこれを拒否するため、訴訟手続き（発信者情報開示請求訴訟）が必要になるケースが大半です。

訴訟となった場合、勝訴すれば情報開示を受けられますが、契約者情報の調査に時間がかかるようであれば、ログ情報が消去されないよう発信者情報消去禁止の仮処分を申し立てるケースもあります。

アメリカのディスカバリー制度の利用

Googleに対しては「ディスカバリー制度」の利用が可能です。ディスカバリー制度とは、裁判所を通じて相手の有する情報や証拠の開示を求める、アメリカ独自の証拠収集手続きです。

Google本社のあるカリフォルニア州の裁判所で手続きをおこない、投稿者の情報開示を請求します。

ディスカバリー制度は日本からでも利用でき、日本の弁護士に「口コミが違法である」という旨の書類作成と、アメリカの弁護士への送付を依頼してください。

この制度を利用しない場合は、上記のように2ステップの開示請求が必要で、本人の特定には約6〜8ヶ月と長期に及ぶ場合があります。

しかし、ディスカバリー制度ではGoogle本社に対する1回の開示請求で本人が特定できるため、約1〜2ヶ月と比較的早期に問題を解決できます。

Googleが禁止・制限している口コミ

Googleでは「マップユーザーの投稿に関するポリシー」を定めており、このポリシーでは以下の内容を「禁止および制限されているコンテンツ」として削除の対象にしています。

投稿された口コミがこのいずれかに当てはまる場合、Googleに通報をおこなうことで削除してもらえる可能性があります。

個人での対応が難しい場合の相談先

前述のように、Google本社への情報開示の請求は個人でもおこなえますが、請求に応じてもらえる可能性は低いといわれています。

そのため、個人での対応が難しい場合は、弁護士や風評被害に関する専門業者といった専門家に相談するのが確実かつスピーディです。

弁護士に相談する

弁護士は法律の専門家であるため、情報開示の請求に関しても法的に説得力のある理由を提示して申請してもらえるほか、裁判所の仮処分により確実に開示請求が可能です。

また、弁護士であればディスカバリー制度での情報開示申請も利用できるため、この方法であればさらに早期に問題が解決できるでしょう。

ただし、弁護士によってITの知識に明るくない場合もあるため、実際に話を聞いてGoogleの口コミについて知識があるか、対応事例があるか確認することをおすすめします。

専門業者に相談する

Googleの口コミをはじめ、インターネット上で風評被害を受けた場合の対処を代行する、風評対策の専門業者というものもあります。

専門業者に相談すれば、悪い口コミに対するフォローやイメージアップなどのノウハウがあり、弁護士に依頼するよりもリーズナブルに問題を解決できる可能性があります。

ただし、口コミの削除依頼を代行したり、投稿者を特定したりはできないため、弁護士を利用するのはハードルが高いという場合に適しています。

まとめ

Googleの口コミ投稿者を特定するには、次のような方法があると解説いたしました。

• GoogleにIPアドレスの開示請求→プロバイダに契約者の情報開示を請求
• 弁護士経由でディスカバリー制度を利用し、Google本社に開示請求

前述のように、個人で請求することもできますが、請求に応じてもらえる可能性は低く、また6～8ヶ月と解決に時間がかかってしまいがちです。

投稿者の情報を確実に開示してもらいたい、早期に解決したい場合は、ディスカバリー制度の利用や専門業者への依頼をおこなったほうがよいでしょう。

調査概要

調査概要：大企業情シスのセキュリティ対策に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー」の企画によるインターネット調査
調査期間：2022年6月10日〜同年6月17日
有効回答：大企業（従業員数1,000名以上）の情シス100名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

自社で取り組むセキュリティ対策、「ネットワークセキュリティ対策」が74.0%で最多

「Q1.お勤め先では、どのようなセキュリティ対策を行っていますか。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「ネットワークセキュリティ対策」が74.0%、「セキュリティ管理体制の構築」が72.0%、「セキュリティに関する規定の策定」が71.0%という回答となりました。

• ネットワークセキュリティ対策：74.0%
• セキュリティ管理体制の構築：72.0%
• セキュリティに関する規定の策定：71.0%
• 従業員へのセキュリティ教育：71.0%
• 入退館管理：70.0%
• 業務PC管理：70.0%
• 暗号化対策：67.0%
• セキュリティに関する情報収集：57.0%
• セキュリティホットラインの整備：44.0%
• その他：1.0%　ー41歳：アカウントの棚卸
• わからない/答えられない：9.0%

他にも「電子機器の持ち込み、持ち出し不可」や「作業部屋の権限設定、MFA認証」などの対策も

Q1で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q2.Q1で回答した以外に、お勤め先で行っているセキュリティ対策があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=91）と質問したところ、「電子機器の持ち込み、持ち出し不可」や「作業部屋の権限設定、MFA認証」など57の回答を得ることができました。

大企業に情シスとして勤める5人に1人が、自社はセキュリティ対策は「不十分」と回答

「Q3.あなたは情報システム担当者として、お勤め先のセキュリティ対策が十分だと思いますか。」（n=100）と質問したところ、「やや不十分である」が13.0%、「不十分である」が7.0%という回答となりました。

• 十分である：20.0%
• やや十分である：43.0%
• やや不十分である：13.0%
• 不十分である：7.0%
• わからない/答えられない：17.0%

自社のセキュリティ対策の懸念点として、約4割が「セキュリティが後手に回っている」と実感

Q3で「十分である」以外を回答した方に、「Q4.お勤め先のセキュリティ対策に関する懸念を教えてください。（複数回答）」（n=63）と質問したところ、「セキュリティ対策が後手に回っている」が38.1%、「適切にセキュリティ対策できているか自信がない」が33.3%、「テレワークに伴う対策が十分ではない」が28.6%という回答となりました。

• セキュリティ対策が後手に回っている：38.1%
• 適切にセキュリティ対策できているか自信がない：33.3%
• テレワークに伴う対策が十分ではない：28.6%
• 社員からセキュリティ対策の重要性が理解されていない：27.0%
• セキュリティ対策の予算が少ない：27.0%
• その他：1.6%　ー47歳：実際に事故が起こっているから
• わからない/答えられない：11.1%

他にも「利用者任せの部分もある」や「古いバージョンのOSを継続利用していること」などの懸念点も

Q4で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.Q4で回答した以外に、お勤め先のセキュリティ対策に関する懸念があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=56）と質問したところ、「利用者任せの部分もある」や「古いバージョンのOSを継続利用していること」など37の回答を得ることができました。

情シスの72.0%が、「勤務先の経営者はセキュリティ対策の重要性を理解している」と回答

「Q6.あなたは、お勤め先の経営者がセキュリティ対策の重要性を十分に理解できていると思いますか。」（n=100）と質問したところ、「非常にそう思う」が23.0%、「ややそう思う」が49.0%という回答となりました。

• 非常にそう思う：23.0%
• ややそう思う：49.0%
• あまりそう思わない：11.0%
• 全くそう思わない：3.0%
• わからない/答えられない：14.0%

情シスからセキュリティ対策に関して経営者に提言、「セキュリティの優先順位を見直すべき」や「予算を減らさないでもらいたい」などの声

「Q7.セキュリティ対策に関してお勤め先の経営者に対する提言があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=100）と質問したところ、「セキュリティの優先順位を見直すべき」や「予算を減らさないでもらいたい」など51の回答を得ることができました。

今後さらに強化したいこと、「ネットワークセキュリティ対策」、「従業員へのセキュリティ教育」、「セキュリティ管理体制の構築」がそれぞれ約3割

「Q8.セキュリティ対策に関して、今後さらに強化していきたいことを教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「ネットワークセキュリティ対策」が31.0%、「従業員へのセキュリティ教育」が29.0%、「セキュリティ管理体制の構築」が25.0%という回答となりました。

• ネットワークセキュリティ対策：31.0%
• 従業員へのセキュリティ教育：29.0%
• セキュリティ管理体制の構築：25.0%
• セキュリティに関する情報収集：18.0%
• 暗号化対策：16.0%
• 業務PC管理：15.0%
• 入退館管理：14.0%
• セキュリティに関する規定の策定：12.0%
• セキュリティホットラインの整備：9.0%
• その他：1.0%
• 特にない：16.0%
• わからない/答えられない：22.0%

他にも「リモート勤務形態に対する対策が必要」や「ペネトレーションの定期的な実施」などを強化したいとの声も

Q8で「特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q9.Q8で回答した以外に、セキュリティ対策に関して強化していきたいことがあれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=62）と質問したところ、「リモート勤務形態に対する対策が必要」や「ペネトレーションの定期的な実施」など32の回答を得ることができました。

まとめ

今回は、大企業（従業員数1,000名以上）の情シス100名を対象に、大企業情シスのセキュリティ対策に関する実態調査を行いました。

まず、自社で取り組むセキュリティ対策として、最も多かったのは「ネットワークセキュリティ対策」が74.0%、次いで「セキュリティ管理体制の構築」が72.0%でした。他にも自由回答では、「電子機器の持ち込み、持ち出し不可」や「作業部屋の権限設定、MFA認証」などの対策も挙がりました。

また、大企業に情シスとして勤める5人に1人が、自社のセキュリティ対策「不十分だ」と実感していることが明らかに。自社のセキュリティ対策の懸念点として、約4割が「セキュリティが後手に回っている」と回答しており、「利用者任せの部分もある」や「古いバージョンのOSを継続利用していること」などに対する懸念点も挙がりました。なお、情シスの72.0%が、「勤務先の経営者はセキュリティ対策の重要性を理解している」と回答しました。そこで、情シスからセキュリティ対策に関して経営者に提言があるか伺うと、「セキュリティの優先順位を見直すべき」や「予算を減らさないでもらいたい」などの声が挙がりました。

最後に、今後さらに強化していきたいセキュリティ対策を伺うと、「ネットワークセキュリティ対策」「従業員へのセキュリティ教育」「セキュリティ管理体制の構築」がそれぞれ約3割の結果となり、他にも「リモート勤務形態に対する対策が必要」や「ペネトレーションの定期的な実施」など、今後のセキュリティ対策についての考えが得られました。

近年、企業の情報セキュリティ対策の必要性が叫ばれている中、大企業のセキュリティ対策の実態が明らかとなりました。大企業の情シスからの意見により、社内のセキュリティ対策の優先順位を上げたいという考えや予算確保に課題が伺えました。また、コロナ禍により、リモート勤務という勤務体制が浸透してきたことにより、リモート勤務のためのセキュリティ対策も必要だと考える情シスも多いことが分かりました。IT技術の進化とともにセキュリティ対策は常に適切なアップデートが必要であり、そのためには専門知識が不可欠と言えるでしょう。大企業だからこそ守るべき情報量は多く、情報漏えいは最大のリスクと考えられ、情報漏えいの対策には時代に合った万全の対策が必要なのではないでしょうか。

ネット上で誹謗中傷の投稿をされるなど風評被害に遭ったとき、運営側に削除依頼を出す手法のほか、逆SEOという手法を使ってこれらの悪評が表示されないように対策することもできます。

この逆SEOとはどのようなものなのか、概要とその方法、自分でおこなう場合に注意しなくてはならない点などと合わせて解説します。

逆SEOとは

まず通常のSEOとはサイトが特定のキーワードで検索された場合、上位に表示されるよう対策をおこなうものです。

逆SEOはこの逆で、特定のキーワードで検索されたとき、表示されたくないサイトが下位に表示されるように対策をおこなうことです。

具体的には自分のサイトをSEOにより最適化し、誹謗中傷など悪評が掲載されたサイトの検索順位を上回り、これが下位に沈むように対策を進めるというものです。

逆SEOを依頼する企業の目的

企業のなかには、逆SEOをおこなう業者に対策を依頼するケースもあります。その目的としては、おもに以下のとおりです。

誹謗中傷対策

企業に対して不満を持っている人や、また意味もなく批判したいというクレーマーが、企業やその商品に関してネガティブな情報を投稿することがあります。

このような投稿が検索上位に表示されると、企業イメージ低下や売上減少といった被害につながりかねません。それを防ぐため、逆SEOでこのようなサイトを下位に下げる施策をおこなう企業もあります。

ネガティブキーワード（サジェスト）の排除

YahooやGoogleなどの検索サイトに個人名や社名を入れると、つづいて別の単語が表示されることがあります。これがサジェストです。

サジェストは、そのキーワードと一緒に検索されることの多い単語を予測変換として表示したもので、ここにネガティブなキーワードが表示されるようになった場合も、ユーザーの印象が悪化します。

このサジェストに表示されるネガティブなキーワードも、逆SEOをおこなうことで表示できなくさせることができます。

逆SEOの手法

では、実際にどのような手法で逆SEOの施策がおこなわれるのか、解説していきます。

既存サイトの上位化

逆SEOの基本的な手法として、自分のサイトを上位表示することで、ネガティブな内容が掲載されたサイトを下位に下げるというものがあります。

そのためには、該当のキーワードで上位に表示されるよう、そのキーワードに関する内容の記事・コンテンツを作成する必要があります。上位表示には、以下のようなコンテンツであることが重要です。

これらを満たすことで上位表示を達成しやすいです。しかし、検索意図の変化や、Googleのアルゴリズム調整（検索順位の評価見直し）などで順位が変動し、下位に下がることもあります。

上位表示の維持には、検索順位チェックツールを導入して、つねに順位を確認し、順位が下落した際はあらためて検索意図を予想してコンテンツをリライトしていくことが重要です。

コンテンツを作成し、上位表示できたらそれで終わりではありません。引き続きネガティブな内容が掲載されたサイトを下げるためには、継続して上位表示を達成しつづける努力が必要です。

SNSの運用

TwitterやFacebookなどSNSアカウントを新規作成するか、休止中のものがあればこれをアクティブにすることで、検索結果の上位表示が見込めます。

SNSを検索上位に表示するには投稿の内容より、更新頻度が重要です。手間はかかりますが、継続して投稿し続けていくことで上位表示の維持効果が期待できます。

ただし、内容によっては炎上してしまうリスクもあるため、ある程度注意が必要です。運用方法や炎上のリスク回避に、専門業者のコンサルティングを依頼する方法もあります。

他社メディアへの露出

自社のサイトやSNSでのサイトのほかに、他社メディアで記事を掲載してもらい、これが上位表示されることでネガティブな投稿がされたページを下位に下げるという手法もあります。

たとえば採用サイトに情報を掲載したり、社長のインタビュー記事などを掲載してもらったりするなどがこれにあたります。

逆SEO業者のなかには、このような情報を載せるためのメディアを複数持っており、これを使って特定のサイトを下位に下げる施策をおこなっているところもあります。

やってはいけない逆SEOの手法

逆SEO施策のなかには、やってはいけない手法もあります。このような手法を使うと、一時的に効果があっても、すぐ下位に転落して戻らなくなったり、最悪法に触れたりする場合もあるのです。

具体的にどのようなことをやってはいけないのか、ご紹介していきます。

ペナルティを受けるリンクを張る

Googleのガイドラインに違反すると、「ペナルティ」を受けてサイトが下位に落ちるどころか、検索結果にすら表示されなくなってしまうことがあります。

これを悪用し、順位を下げたいサイトがペナルティを受けるように仕向けることで、一時的に順位は下がります。しかしそのサイトの運営者が、解除の処理をおこなえばまた上位に復帰可能です。

また、誰がそれをおこなったのか、ネット上には痕跡が残ってしまうので、さらなるトラブルの原因にもなりかねません。

コピーサイトを作る

Googleは、ユーザーに有益な情報が掲載されている、独自のコンテンツを高く評価します。反対に、ほかのサイトの丸写し記事など「コピーサイト（重複コンテンツ）」を嫌います。

コピーサイトはGoogleからペナルティを受けるため、これを悪用してコピーサイトを作成し、順位を下げたいサイトのリンクを大量に貼り付ける手法もあります。

しかし、これも一時的に成功する可能性がありますが、前述のように解除の処理がおこなわれれば、また上位に復帰することができるので、おすすめできません。

ウイルス感染させる

アクセスするとウイルス感染するようなサイトは、Googleが危険なサイトと判断して検索結果の下位に転落、もしくは表示されなくなります。

また、ウイルスの仕込まれたサイトにリンクが張られたサイトも順位が下がります。これを悪用して順位を下げたいサイトにウイルスを仕込む、もしくは感染サイトからリンクを張る手法もあります。

しかし、ウイルス感染させると「不正指令電磁的記録に関する罪」にあたり、3年以下の懲役又は50万円以下の罰金が課せられるため、もっともしてはなりません。

逆SEOを実施する前に知っておくべきこと

逆SEOの施策を実施する前に、つぎのようなことを知っておくことが重要です。

悪質な逆SEOをやってはいけない

前述のようにGoogleのガイドラインを悪用すれば、下位に下げたいサイトがペナルティを受けて一時的に順位が下落することはあります。

しかし、これはあくまで一時的であり、サイト運営側が解除を申請すればもとの順位に戻るので意味がありません。また足もつくので、このように悪質な逆SEO施策はやらないことが賢明です。

地道に自分のサイトのコンテンツを充実させ、SNSを更新するなどし、ネガティブな内容が掲載されたサイトが下位に下がるようにしていくことが最善です。

逆SEOで対象記事を削除することはできない

逆SEOはあくまで、特定のサイトが上位表示されないように施策をおこなうものです。施策によってそのサイトが削除されて、完全に検索結果ページで表示されなくなるわけではありません。

そのため、どれだけ施策をしても、検索結果の数ページ目に表示されます。サイトを削除するためには運営側に記事の削除依頼をおこなったり、弁護士に依頼したりするしかありません。

逆SEOの効果が出るまで時間がかかる

SEOにもいえることですが、コンテンツを投稿してもすぐにそれが評価され、上位表示できるわけではありません。相手のサイトのドメインパワー（サイト自体の評価）にも左右されます。

特定のサイトが下位になるためには、そのサイトを上回る情報量の優良コンテンツを用意し、ユーザーがほしいと思える内容である必要があります。これは素人がイチから始めるとなると非常に困難です。

なかなか上位にならないようであれば、コンテンツが検索意図と合うか見直してリライトし続ける、もしくは逆SEO業者に依頼するという手があります。

逆SEOへの対策

「アルゴリズムのアップデートとは関係なく、運営サイトの検索順位が突然下がってしまった・・・」「上位に誹謗中傷など悪評の記事が並んでいる」

このような場合は、逆SEOの被害を受けている可能性がります。もし逆SEOの被害を受けているのであれば、以下の対策を講じましょう。

被リンクをチェックする

やってはいけない手法で紹介した「ペナルティを受けるリンクを張る」をされている可能性があります。

そのような低品質なサイトからリンクを張られていないか確認します。もし張られている場合は、被リンクを否認しましょう。

被リンクは、Google Search Console からダウンロードし一覧で確認できます。

被リンクのダウンロード手順

STEP1：Google Search Consoleを開きます。

STEP2：左側メニューから「リンク」をクリック。

STEP3：右上の「外部リンクをエクスポート」をクリックし、「その他のサンプルリンク」を選択。

STEP4：ファイル形式を選択し、被リンク一覧をダウンロードします。

ダウンロードした被リンク一覧から、不適切な被リンクがないか確認します。不適切な被リンクがあれば、リンク否認ツールを利用から否認申請を行います。

高品質なコンテンツの投稿・既存記事の改善

誹謗中傷など悪評の記事が検索上位に表示されている場合は、運営サイトを検索上位に上げる対策とりましょう。

新たに高品質なコンテンツを作成し投稿、既存記事をリライト・改善をおこないます。時間はかかりますが、運営サイトのドメインパワーを強化し、ネガティブサイトの順位を上回ることが可能です。

弁護士に相談する

最近では芸能人やインフルエンサーが、弁護士を通してTwitterなどのSNSで悪質な投稿をしている相手に対して、訴訟を起こすケースが増えています。

権利侵害が明確な投稿であれば、弁護士によりネガティブな内容が投稿されたサイトの管理人への任意交渉や訴訟、名誉毀損などでの法的な削除依頼がおこなえるのです。

まずは、ネットの知識がある弁護士に対応可能か相談してみるのもよいでしょう。

SEOを得意としている業者に相談する

訴訟を起こせる内容ではない場合、弁護士は対応できません。その場合は、SEOを得意としている業者に相談しましょう。

SEOに詳しく実績のある業者は、逆SEOについての知識もあります。SEOにより運営サイトなどを検索上位に上げ、ネガティブサイトが多くの人の目に入らないようにしてくれます。

まとめ

逆SEOの概要や手法・対策について解説しました。根も葉もない誹謗中傷や悪評のサイトが検索上位に表示され悩んでいる方は、逆SEO対策を検討してみてはいかがでしょうか。

ご紹介した自分でできる被リンクチェックやコンテンツ改善、または弁護士や業者に相談することで悩みを解決できる可能性があります。

5ちゃんねる（旧2ちゃんねる）をはじめとするネット掲示板や、TwitterなどのSNSは匿名で利用することができ、気軽に誹謗中傷や個人情報を晒す権利侵害といった書き込みをするユーザーも存在します。

しかし、これらのサイトでの投稿は多くの人の目に触れる可能性があり、書かれた側は生活に支障をきたしたり、精神的な苦痛を受けたりすることも考えられます。

被害を拡大しないためにも、ネットの書き込みは早々に削除してもらうことが重要です。そのための方法を解説します。

ネットの書き込みを削除する方法

ネットの書き込みを削除する方法は、つぎの2種類です。

自分でおこなう

削除依頼フォームから問い合わせ

投稿サイトの削除依頼フォームに必要情報を送信し、受理されれば削除されます。この問い合わせをおこなう場合は、削除してほしい投稿のキャプチャや自分の本人確認書類が必要になります。

もっとも簡単な削除依頼の方法ですが、運営側は表現の自由も考慮するため、かならず削除を実施するわけではありません。この方法が無効だった場合、つぎに紹介する方法を試す必要があります。

プロバイダ責任制限法（送信防止措置依頼書）を使う

送信防止措置依頼書とは、権利を侵害する内容の投稿がされた際、プロバイダやサイトの運営者にその投稿の情報発信を停止するように求める書面です。

フォームからの削除依頼が受理されなかった場合、こちらの方法も実行してみるとよいでしょう。フォームと比較よりは少々手間が掛かりますが、費用は掛かりません。

また、ネットで「送信防止措置依頼書」と検索するとテンプレートがあるので、それを基にパソコンで記入すれば比較的簡単に作成できます。

弁護士に依頼する

誹謗中傷や風評被害、プライバシー侵害などの投稿削除を得意とする弁護士がいます。費用はかかりますが、一任できるので特別な知識が必要なく、また高い確率で削除できるのが利点です。

弁護士を探す場合はネット関連の依頼なので、ネット上で「ネットに強い弁護士」を探す、法テラスなどを調べるとよいでしょう。依頼した場合、以下の2種類のいずれかの方法で削除をおこないます。

弁護士名義での任意交渉

削除フォームからの依頼を弁護士、もしくは業者の名義でおこなうことにより、個人や中小企業での申請よりも削除してもらえる確率が上がります。

裁判所の仮処分

多くはこの方法で削除依頼を実施すると思われます。仮処分とは、裁判所に申請をおこなうことで、法的に削除依頼を執行させる方法です。

それなりに弁護士費用が掛かるものの、法的な強制力があるためほぼ確実に削除してもらえます。自分で依頼しても削除されなかった場合はこの方法が有効です。

弁護士によって料金は大きく異なる場合がありますが、依頼した場合の相場は以下のようになっています。

• 相談料：30分5千円前後（無料の場合あり）
• 着手金：20～40万円
• 報酬金：20～40万円

削除依頼が受理されやすい書き込みの内容

前述のように、運営側はユーザーの表現の自由も考慮するため、すべての削除依頼を受理するわけではありません。どのような投稿が削除されやすいのか、解説していきます。

プライバシーを侵害する内容

個人の特定が可能な人名やイニシャル、住所や電話番号などの個人情報を投稿、または「なにかをしなければ個人情報を公開する」という恐喝なども削除される可能性が高いです。

個人や法人の名誉を毀損する内容

特定の個人や法人に対し、社会的な評価を低下させるような内容を投稿した場合、名誉毀損となります。内容が虚偽か【真実】かは関係ありません。

犯行・殺害予告

特定の相手に対して、危害を加えるという犯行予告や殺害予告は削除されます。内容次第では、書き込んだ相手が逮捕されることもあるでしょう。

まとめ

基本的には自分でできるようなら、まず自分で削除依頼フォームから情報を送信。確実に削除したいということなら弁護士への依頼が最適です。

名誉毀損やプライバシーの侵害などの書き込みは、放置するほど多くの人の目に触れてしまいます。目にしたら早めに対処することがもっとも重要でしょう。